夏場の暑さが厳しくなり、毎年多くの熱中症患者が出て、なかには死に至るケースもあります。熱中症対策につなげようと、県内の発生状況などについて意見が交わされました。

熱中症対策の検証会には、県や秋田大学のほか健康やスポーツにかかわる企業・団体が参加しました。県によりますと、今年度は６月と７月が比較的涼しかったことなどから、熱中症で救急搬送された人の数は昨年度と比べ２５０人余り少ない４４１人でした。令和に入って最も少なくなりました。

高齢者が多い秋田の特徴の１つとして挙げられたのが、建物の中で熱中症になる人の多さです。発生場所の４８．３パーセント、およそ半数を占めたのが住居でした。この夏の対策を振り返り、熱中症に関して正しい知識を持つ熱中症アンバサダーの取得推進や、民間のクーリングシェルターが増えたことを評価する声が上がりました。

主催した大塚製薬は「熱中症対策は継続した社会課題で、意識向上と行動変容が求められる。自治体・企業・団体で１つの方向性をもって取り組んでいければ」としています。